手取り15万の年収・家賃目安は？できること・できないことも紹介！
毎月の生活費等を計算するうえで、給料の総支給はもちろん重要なのは手取りがいくらあるかです。
そこで今回は、手取り15万円の人の年収や家賃の目安はいくらになるかを解説します。
- 手取り15万円の年収
- 手取り15万円の生活レベル
- 手取り15万円の税金の計算方法
- 手取り15万円でできること・できないこと
- 手取り15万円から増やす方法
- 年収アップには転職エージェントがおすすめな理由
また、年収アップを目指す人におすすめの転職エージェントも紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。
手取り15万円の年収は？
手取り15万円の年収はどのくらいなのか、気になる人も多いでしょう。ここでは、手取りについて解説したうえで、手取り15万円の年収について解説します。
手取りとは？
一般的に手取り額は、額面の8割程度であるため、額面の金額に0.8を掛けると算出できます。
手取り15万円の年収は？
手取り15万円の場合の額面は、19万円程度となります。19万円から社会保険料や住民税、その他の控除などが引かれて、手元に残るのが15万円になります。
手取り15万円の家賃目安は？
年収に関わらず、理想とされている家賃の目安は「手取りの30％まで」です。よって、手取り15万円の場合、家賃は4万5千円以下が理想と考えられます。
そのため、家賃以外の出費をどう抑えるかが重要です。実家から食料が送られる、特に趣味にかけるお金が無いという場合は、相場の4万5千円を家賃に回せる可能性があります。
しかし、家賃以外に多くの出費が想定される場合は、都心から離れた場所に住んだり部屋のクオリティを下げたりして、家賃を下げる必要があります。
賃貸を契約する前に、家賃や通信費などの固定費と、食費や光熱費などの変動費を踏まえ、手取り15万円でやりくりできるか一度シミュレーションすることをおすすめします。
手取り15万円の生活レベルは？
ここからは、手取り15万円の人の生活レベルについて、いくつかシチュエーション別にしてシミュレーションしていきます。一つの目安として、ぜひ参考にしてみてください。
実家暮らしの場合
実家暮らしの場合、最も大きなメリットは出費となる家賃が抑えられることではないでしょうか。
その分、生活費としてお金を入れる必要はあるかもしれませんが、世帯としてお金に余裕がある場合は、そこまで負担とならない可能性もあります。
- 家に入れるお金：5万円
- 携帯代：1万円
- 交際費：3万円
家にいくら入れるかは一緒に住む人の収入状況にもよりますが、仮に5万円とした場合、携帯代と交際費などトータルすると9万円です。
つまり、手取り15万円の場合は毎月6万円が手元に残る計算となります。6万円が残れば貯金も十分可能なうえ、急な出費にも対応できる可能性があるレベルです。
夫婦2人の場合
夫婦の場合は、例えば夫の手取りが15万円なのか、夫婦2人ともがそれぞれ手取り15万円なのかで生活レベルは大きく変わってきます。
ここでは、お互いが手取り15万円で合計30万円の世帯収入があると想定してシミュレーションしてみましょう。
- 家賃：10万円
- 食費：3万円
- 光熱費：1万円
- 通信費：3千円
- 携帯代：2万円
上記を合計すると、16万3千円となります。世帯として手取りが30万円の場合は、13万7千円が手元に残る計算です。
急な出費があっても対応できる金額であり、交際費として2人で6万円使ったとしても7万7千円残ります。そのため、貯金に回すことも十分可能です。
子育て世帯の場合
子育て世帯の場合は、夫婦2人に加えて子どもの食費等のお金がかかってくるため、より出費は多くなるためいかに負担を抑えるかが重要です。
ここでは、夫婦それぞれの手取り15万円で世帯として30万円あると想定してシミュレーションをしていきます。
また、子どもの年齢によっても必要なお金は大きく変わってくるため、幼児がいる家庭として見ていきましょう。
- 家賃：12万円
- 食費：5万円
- 光熱費：2万円
- 通信費：3千円
- 携帯代：2万円
- おむつ代など諸々：1万円
家賃については、夫婦2人暮らしのときよりも少し広い家に住むという観点から、若干高く設定しています。上記を合計すると22万3千円で、差し引き7万7千円が手元に残る計算です。
子どもの将来を考えて貯金ができるレベルでもあるため、毎月少しでも貯めるようある程度切り詰めた生活を送ることをおすすめします。
月収15万円の場合の税金の計算方法を解説
税金を引いた手取り額の計算方法
毎月受け取れる給料は基本給+手当（残業代や資格手当など）から税金・保険料を差し引いた金額となります。この金額を手取り額と言います。
控除される主な税金・保険料についての内訳は、以下の表のとおりです。
| 所得税 | 所得が多くなればなるほど課税率が高くなる累進課税制度を取っているのが特徴。源泉徴収という形で毎月の給与から天引きされ、過不足分は年末調整or確定申告によって調整する。 |
| 住民税 | 住所登録している都道府県、市区町村に支払う税金。年間所得に比例して金額が決定される仕組み。 |
| 健康保険料 | 健康保険に加入することで診察をはじめとした医療サービスを3割負担で受けられる。支払金額は収入や住んでいる自治体によって変動する。 |
| 厚生年金 | 年金には国民年金と厚生年金があるが、会社員の場合ほとんどが厚生年金を支払う。収入によって保険料は異なり、会社と社員が半分ずつ負担する。 |
| 雇用保険料 | 定められた期間で雇用保険に加入していれば、失業時（退職時）に手当を受け取れる。保険料は収入に加えて、会社の事業内容によっても異なる。 |
| 介護保険料（40歳～64歳の方のみ） | 支払額は収入と加入している保険によって異なる。算出した保険料を会社と従業員が半分ずつ負担する仕組み。 |
つまり労働者が毎月貰える給料は、総支給（基本給+手当など）から税金・保険料を引いた額であるといった認識でOKです。
月収15万円の場合、約12万円が自分の手元に入ってくる金額となります。
税金を抑えて手取りを増やす方法
手取り額を増やすには支払う税金を抑えることが一番確実な方法です。自分で確定申告を行う場合なら、飲食費や交通費などを経費として提出することで課税所得を抑えることは可能です。
しかし、確定申告は「1年間でこれだけ稼いだのでこれだけ税金を払います」といった計算を自分で行って、その書類を税務署に提出しなければいけません。
こういった手間を省くために年末調整といった形で会社が対応してくれますが、その上で節税できる手段はいくつもあります。
会社員が行いやすい節税方法としては、生命・地震保険控除が挙げられます。
年末調整時に保険会社から送られてくる証明書を会社に提出するだけで完了するので、シンプルで楽な方法でしょう。
もちろん支払っている保険料が全額控除になるわけではないですが、年間80,001円以上支払っている場合なら4万円（上限額）分控除されます。
他にも、ふるさと納税やiDeCoなどで課税所得を抑える方法があり、どれもやり方さえ理解できれば大きな節税対策となります。
手取り15万円で一人暮らしはできる？
手取り15万円で一人暮らしはできるのか気になる人も多いでしょう。結論から言うと、手取り15万円で一人暮らしをすることは可能です。
しかし生活水準や住まいの場所によっては、かなりの制約が必要となる場合があります。
ここでは、手取り15万円での一人暮らしに必要な生活費について、具体的に見ていきます。
- 家賃
- 光熱費
- 食費
- 交通費
- 通信費
- その他の生活費
家賃
まずは、家賃について考えてみましょう。手取り15万円で一人暮らしをする場合、家賃は月額5万円以下が適切とされています。
家賃以外にも、光熱費や食費、通信費などもかかるため、予算を余裕を持って考えることが大切です。
また、都心部や人気のあるエリアに住む場合、家賃が高くなる傾向があるため、物件探しに時間をかける必要があります。
初期費用についても、敷金や礼金などがかかるため、予算計画を立てる際にはこれらの費用も考慮するようにしましょう。
光熱費
光熱費は、一人暮らしにおいて必要な支出の一つです。手取り15万円で一人暮らしをする場合、月額1万円程度が目安とされています。
例えば、古い家電を買い替えたり、省エネ家電を使用したりすることで、電気代を抑えることが可能です。
食費
食費は、一人暮らしにおいて大きな支出の一つです。手取り15万円で一人暮らしをする場合、月額2万円程度が目安とされています。
例えば、自炊することで食費を抑えることが可能です。また、食材をまとめ買いすることで、食費を削減でき、食材を無駄なく使えます。
交通費
通勤や外出にかかる交通費は、一人暮らしの生活費の一つであり、生活費の中でも重要なポイントです。
しかし、自転車や徒歩での移動ができる場合は、交通費を抑えられます。また、交通手段の選び方によっては、体にも良い影響があるかもしれません。
また、徒歩で移動することは、健康にも良く、自然と触れ合えるため、ストレス解消にも役立つでしょう。
自転車や徒歩での移動ができる場合は、交通費を抑えるだけでなく、健康面でも良い影響をもたらすことが可能です。
通信費
通信費は、携帯電話代やインターネット代など、日常生活に欠かせない料金の一つです。
手取り15万円で一人暮らしをする場合、月額1万円程度が目安とされています。
携帯電話代を抑えるためには、格安SIMを利用する方法があります。格安SIMは、大手キャリアよりも料金が安いため、手取り15万円での生活には適しています。
一方で、インターネット代を抑えるためには、プロバイダーを比較検討することが大切です。
その他の生活費
その他にかかる生活費として、携帯電話代やインターネット代、日用品などがあります。手取り15万円で一人暮らしをする場合、月額1万円程度が目安とされています。
【貯金・結婚】手取り15万円でできること・できないこと
結婚
手取り15万円でも結婚することは可能です。生活に余裕があるか否かについては、一人の手取りが15万円なのか、夫婦それぞれで手取り15万円があり合計30万円なのかで変わってきます。
世帯として30万円の手取りがあれば余裕が生まれる可能性が高いため、普段の生活費とは別に貯金も可能でしょう。
貯金
手取り15万円あれば、実家暮らしや一人暮らしの場合は貯金をすることは十分可能です。ただし、結婚をしていて夫一人の収入となる場合、あるいは子育て世帯となれば難しいかもしれません。
夫婦や子育て世帯でも、夫婦それぞれで15万円ずつ手取りがあれば貯金は可能です。
車購入
手取り15万円でも、車は十分購入できます。しかし、購入できるのは実家暮らしの人、または一人暮らしで節約した生活を送っている人と言えます。
一人暮らしの場合でも、家賃を抑えたところに住み毎月6万円ほど手元に残せた場合、ローンを組んでいれば支払っていけます。ただし、ローン審査に通過できるかは問題です。
マイホーム購入
マイホームを購入する際、手取り15万円の一括払いはなかなか厳しいです。その際は、住宅ローンを組むための審査に通過する必要があります。
しかし、手取り15万円の人の年収約250万円～300万円弱となれば、若干審査通過は難しいかもしれません。
配偶者にも手取り15万円があれば年収はおおよそ2倍となるため、協力し合うことが重要です。
子育て
手取り15万円での子育ては不可能ではありませんが、条件が揃っていないと非常に大変と言えます。例えば、妻が妊娠する前には共働きで少しでも多く費用を貯めておく必要があります。
さらに、実際に子供が生まれると、養育費や教育費などがかかるため出費はかさんでしまいます。
地域によっては子育て支援制度が整っているところもあるため、自分の住んでいる地域の制度を調べ、収入と合わせて計算することが重要です。
手取り15万円できついと感じること
生活に精一杯で欲しいものを買う余裕がない
生きていく上で衣食住は欠かせませんが、心を豊かにさせることも大切です。しかし、お金が無いと趣味や高級品を楽しむことができません。
自分と同じ年代や性別の人が買えるものを、自分が手取り15万円であるために買えないという状況は、金銭的にもメンタル的にも厳しいものがあります。
貯金がない
毎月の生活費に追われてしまうと、貯金をする余裕がありません。そのため、将来のためや欲しいもののためにお金を確保できなくなります。
いざまとまったお金が必要になったり、車やマイホームの購入によって毎月の支出が増えたりした場合には対応できないため、不安が付きまとうことになりかねません。
常にお金のことを考えてしまう
自分が本来欲しいものではなく安い方をという選択を繰り返していると、買い物自体が苦しい行為になってしまう可能性があります。
お金のことばかりを考えているとストレスに繋がりやすく、日々の生活が充実したものになるとは言えません。
生活が成り立たない
手取り15万円でも生活はできますが、支出が多い場合はクレジットカードやローンを利用しなければならない可能性もゼロではありません。
足りない分をローンで賄っていくうちに、借金が膨れ上がっていくという負のスパイラルに陥る危険があるため、使い過ぎの場合は手取り15万円での生活を改める必要があります。
手取り15万円から増やす方法
昇進・昇格を目指す
今所属している企業や職場に昇進・昇格制度があれば、収入アップを図れる可能性があります。
直近での収入アップを目指す場合は、昇進・昇格を狙う以外の手段も考える必要があります。
非正規雇用の人は正規雇用を目指す
非正規雇用と正規雇用では年収に差が生まれるため、雇用形態を正社員となるようにすることも収入アップに繋がります。
そして、正社員になるためにはどのような成果や年数が求められるかについても、事前にしっかりと把握しておきましょう。
副業をする
副業を認めている企業も少なくないため、メインの仕事以外で収入を得ることも手取り15万円から増やす方法として有効です。
- クラウドソーシング
- 投資
- 短期バイト
- 私物を売る
ネット上でやり取りできるものが多いため、自宅など好きな場所でPCとネット環境さえあれば働ける大変便利な時代となっています。
収入アップのため転職をする
今の会社での収入アップが難しい場合、転職することもひとつの手段です。無料で登録できる転職サイト・転職エージェントは多数あるため、大いに活用しましょう。
また、実際に転職をしない場合でも、他の企業の賃金相場などの情報を知れるというメリットもあります。
年収アップの近道に！まずは適正年収を調べよう
現在の年収に不満がある、年収アップを目指したい方はまず自分の市場価値を調べましょう。自分のスキルなどを客観的にみて、どれほどの給料をもらうことができるのかを知る必要があります。
- 現在の年収からいくら上がるか
- あなたの市場価値に見合った年収の求人
- 転職によるキャリアチェンジで年収がどのように推移するか
年収アップに転職エージェントの利用がおすすめな理由
転職エージェントを利用して転職すると、現在よりも給与が上がりやすくなりますが、どのような理由があるのでしょうか？
以下では、大きく3つに分けて年収が上がりやすくなっている背景について解説していきます。
条件の良い求人を紹介される
転職エージェントは求人数が多いこともあり、条件の良い求人も多いです。例としてリクルート社の転職エージェントでは転職サイトに比べて2.5倍もの求人数があります。
求人数が多い背景には、転職エージェントでは通常の転職サイトでは掲載されていない非公開の案件を提案をしてくれるのが大きいでしょう。
自分が希望している業界・条件などとマッチする企業を見つけるには、転職先の候補が少しでも多くある方がいいです。
内定先の企業と給与交渉をしてくれる
多くの転職エージェントでは、内定が決まってからアドバイザーが転職先の企業と給与の交渉を行ってくれます。
こういった交渉をあまりしたことない人がほとんどだと思いますが、慣れているエージェントの担当者が請け負ってくれるので、給与をアップさせられる可能性を高められます。
通常、企業から支払われる報酬額は求職者が転職した後の年収がベースです。よって、転職者の年収が高くなればなるほど受け取れる報酬もアップするのです。
そのため、エージェント側からしても求職者から給与アップの希望を伝えられた方がメリットがあるということです。
サポート体制が充実している
初めて転職をする方などは、まず何から始めればいいのか悩んでいる方も多いと思います。
また、一人で転職活動を勧めている方や、働きながら職場を探している方などは、面接の日程などの段取りをすべて行わなければならないため負担が大きいです。
もちろん、面接までの日程調整や、企業に掛け合って書類選考免除まで通してもらえるケースもあります。
なるべく早く転職をしたい方などは、転職エージェントを利用することでスムーズに進めることができます。
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出典：ビズリーチ公式
よくある質問
まとめ
この記事では、手取り15万円の人の年収や家賃の目安はいくらになるかを解説し、できること・できないことについても紹介しました。
手取り15万円の年収は約250万円～300万円弱となります。決して余裕があるとは言えませんが結婚や貯金などは可能なため、他の出費とのバランスをきちんと考えてお金を使いましょう。
年収アップを目指して転職する場合は、転職エージェントを活用してみてください。
記事内で紹介した転職エージェントは無料で利用できるため、転職のプロからのサポートを受けながら年収アップを目指してみましょう。
