最新版！アパレル業界の「平均年収」職種別・年齢別まとめ

最新版！アパレル業界の「平均年収」職種別・年齢別まとめ

就職・転職時に最も気になるのが給料です。
「アパレル販売員は給料が低い」というイメージから敬遠する人もいますが、実力次第では年収を上げやすい面もあります。

この記事では、アパレル販売員の平均年収をはじめとした、年齢別・職種別の平均年収をご紹介します。
アパレル販売員のボーナスや福利厚生、向いている人・向いていない人についてもまとめていますので、ぜひご覧ください。

アパレル販売員の平均給与

転職支援サービス「クリーデンス」が登録者を対象に行った調査によると、2020年の販売職の平均年収は315万円です。

ちなみに、求人ボックス「給料ナビ」のアパレル販売員の給料は、
・正社員の平均年収…339万円
・アルバイト・パートの平均時給…972円
・派遣社員…1,350円
のため、実際の平均年収は「300～340万円程度がボリュームゾーン」と推測されます。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（2020年）では、日本の給与所得者の平均年収は459.8万円です。このことからも分かるように、アパレル販売員の給料は決して高くありません。

ただし、給料は勤務エリアや所属する会社の規模、年齢、経験によって大きく変わります。
一般的な正社員の初任給は17万円～20万円、高卒・大卒といった学歴によって数万円程度変わる企業もあります。

年齢別・職種別の平均給与

「クリーデンス」の調査した販売職の平均年収は、
・25～29歳…300万円
・30～34歳…331万円
・35～39歳…346万円
です。

また、職種別の平均年収は、
・OEM営業（生産力と販売力の相互補完的な企業取引）…464万円
・VMD…452万円
・営業…432万円
・プレス・販売促進…419万円
・生産管理…415万円
・MD・バイヤー…414万円
・店長…390万円
・販売…315万円
という結果になりました。

成果主義の企業なら大幅な給料アップも可能

近年では、成果主義を導入する企業も多いです。
例えば、ノルマや目標達成時に支給される「インセンティブ」や「特別ボーナス」などが挙げられます。
売上を上げられる優秀な販売員は、昇給・昇格のスピードも早いため、頑張り次第では入社2～3年目で店長に抜擢されることもあります。

店舗を統括する店長やマネージャーといった役職になれば、大幅な年収アップを期待できるでしょう。
もちろん、勤務する企業やエリアによっても異なりますが、店長職の中には年収500万円以上の方もいます。

応募する際は、給料だけでなく、インセンティブの有無や昇給・昇格に関する事項も確認しておきましょう。

応募時は残業代も要確認

支給される給料の中には、基本給の他に賞与や各種手当、残業代が含まれています。

求人に「月給〇〇万円」と記載されていても、その金額に手当や残業代が含まれているかどうかで、最終的に受け取る金額が大きく変わります。

例えば、月給の表示が同じでも「みなし残業代（残業してもしなくても一定の金額が支給される）」の場合、どれだけ残業しても基本的に残業代は増えません。
一方、「残業代別途支給」などの表記がされていれば、残業時間に応じて既定の金額が支給されるため、受け取る金額に差が出ます。

月給だけに注目しがちですが、内容をしっかりチェックすると条件の良い求人を選ぶことができます。
就職・転職先選びの材料にもなるので、残業代の取り扱いや手当の種類についても、必ず確認しましょう。

アパレル販売員のボーナス

「クリーデンス」の調査によると、2020年の販売・店舗系の平均年間賞与額は49.0万円です。

販売・店舗系には、アパレル販売員だけでなく、店長などの役職者も含まれます。よって、役職者以外のボーナスは49.0万円よりも若干減るでしょう。
一般的には月給約1カ月分のため、役職者以外のボーナスは15万円～30万円程度と考えられます。

ボーナスの支給は年1～2回、業績によって支給額が変動します。
すべての企業が支給しているわけではありません。大半が全国展開されているような大手企業であることは念頭においておきましょう。

また、ボーナス支給は正社員のみのことが多いです。アルバイト・パートや契約社員にまで支給する企業はほとんどありません。

ボーナス以外の手当

ボーナスとは別に、「繁忙期手当」や「制服手当」といった、アパレル業界ならではの手当を支給する企業もあります。

【インセンティブ】
インセンティブは、個人ノルマや店舗の売上目標を達成した場合など、一定の成果を上げた際に支給される手当です。
従業員のモチベーション維持・向上につながるため、インセンティブ制度を導入している企業は多く存在します。

【繁忙期手当】
繁忙期手当は、年末年始・長期休暇やセールなどの繁忙期に出勤した際に支給される手当です。
繁忙期は心身ともに疲労が溜まりやすいので、基本給に＋αで支給される企業も少なくありません。

【通勤手当】
通勤手当は、職場に出勤するためにかかる費用を支給する手当です。
電車・バスなどの公共交通機関以外にも、ガソリン代や駐車場代が支給されるケースもあります。支給費用は、上限以内の実費全額や一部支給など様々です。

【食事手当】
食事手当は、ランチ代などの就業時の食費を補助する手当です。
現金や弁当、社員食堂など様々ですが、アパレル販売員に弁当が支給されることはほとんどありません。商業施設では、店舗従業員に社員食堂を解放していることが多いため、外食するよりも安くランチを済ませられます。

【住宅手当】
家賃などの住宅にかかる費用を支給する手当です。
金額は企業によって異なりますが、平均的な支給額は1.7万円と言われています。生活に直結する費用をサポートしてもらえるため、節約につながります。

【家族手当】
配偶者や子どもがいる従業員に対して、生活を支援する目的で支給する手当です。
配偶者の所得に制限を設けている企業が多く、手当の金額は企業によって異なります。

【制服手当】
制服手当は、お店で着用する洋服の購入費用の一部を支給する手当です。
補助金額は企業によって異なりますが、一般的には数千円～1万円程度が上限とされています。
アパレル販売員の月の社販代が平均3万円程度なので、制服手当が支給されれば、洋服代を大幅に節約できるでしょう。

【美容手当】
美容手当は、美容院やネイルサロンを利用した際の費用を一部支給する手当です。
お客様と接するアパレル販売員にとって清潔感は欠かせません。美容手当の他に、販売員向けのヘアメイク研修を実施する企業もあります。

アパレル販売員の福利厚生

福利厚生には、
・法定福利厚生…法的に義務づけられた福利厚生（健康保険・厚生年金保険・介護保険・雇用保険・労災保険など）
・法定外福利厚生…企業が任意で提供する福利厚生
の2種類があります。

企業が独自で設けている「法定外福利厚生」は、従業員へのサービスのようなものなので、福利厚生がどれだけ充実しているか、で働きやすさが変わってきます。

法定外福利厚生には、インセンティブや通勤手当といった各種手当の他、産休・育休制度や休暇、賞与、保養所の利用補助、食事補助など多種多様です。
アパレル業界ならではの福利厚生なら、制服手当や美容手当、社販制度などが挙げられます。

ただし、アルバイト・パートや契約社員まで、福利厚生を利用できるとは限りません。派遣社員は派遣先ではなく、派遣元である派遣会社の福利厚生が適用されます。

手当以外の福利厚生

法定外福利厚生は、お馴染みのものからユニークなものまで様々な種類があります。
ここでは、アパレル企業に多い法定外福利厚生についてご紹介いたします。

【産休・育休】
「産前・産後休業」は出産前後に仕事を休める制度のこと、「育児休業」は産後子どもを育てるために仕事を休める制度です。

産前休業は出産予定日の6週間前から、産後休業は産後翌日から8週間まで取得できます。育児休業は産休終了日の翌日から子どもが1歳になる誕生日の前日までです。
ただし、状況に応じて早めに産休に入ったり、育休の期間を延長したりもできます。

女性の社会進出が進んだ近年では、女性の負担を軽減するために男性の育休制度を導入する企業も増えています。
法令整備も進んでいるため、将来的には男性の育休も一般化するでしょう。

【介護休業】
介護休業は、常時介護が必要な家族を介護するために取得できる休暇制度です。
介護を要する家族1人につき通算93日まで取得できます。ちなみに、「介護休暇」の場合は対象家族1人につき年5日まで、2人以上の場合は年10日までです。

【短時間勤務制度】
短時間勤務制度は、1日の労働時間を短くして働ける制度です。
育児・介護休業法で義務化されており、「3歳未満の子どもを養育している」などの要件を満たした労働者が短時間勤務制度の対象です。
育児や介護に費やせる時間が増えるため、育休復帰後、時短勤務で活躍しているアパレル販売員も多いです。

【資格取得支援】
資格取得支援制度は、業務に関連した資格や検定、免許の取得を支援する制度です。
試験費用や受講費用、教材費用の全額または一部負担など、企業によって異なります。
アパレル販売員の場合、「販売士検定」や「ファッション販売能力検定」などを支給対象としている企業もあります。

【生理休暇】
生理休暇は、重い生理症状によって、仕事に支障をきたす女性が生理日に取得できる休暇です。
生理休暇は、労働基準法で定められているため、“労働者”であれば正社員やアルバイト・パートといった雇用形態に関係なく、誰でも請求できます。
とはいえ、法律で出勤扱いを義務づけているわけではないので、有給か無給かは企業によって異なります。

【リフレッシュ休暇】
リフレッシュ休暇は、心身の健康維持・疲労回復を目的とした休暇です。
法律で定められた休暇ではありません。「勤続〇年ごとに○日」のように勤続年数に応じて休暇を取ることができます。
有給・無給は企業によって異なりますが、無給だと取得しづらいため、多くの企業では有給としています。

【社販制度（社員販売制度）】
社販制度は、ショップで取り扱っている商品を割安で購入できる制度です。
アパレル業界では、販売員に自社の洋服を着用するよう求めている企業が多いため、多くの企業で社販制度を導入しています。

社割（割引率）はブランドによってそれぞれで、3～5割程度が相場です。
ほとんどのブランドでは、社割を公開していません。一般的には、ファストファッション系の安価なブランドでは社割が低く、セレクトショップ系などの高価なブランドでは社割が高い傾向にあります。

販売員に向いている人はこんな人

ここでは、販売員に向いている人の特徴についてご紹介いたします。

【コミュニケーション能力が高い人】
販売員の主な仕事は「接客販売」です。

文字通り商品を売るのが仕事ですが、やみくもに提案したところで売上にはつながりませんし、お客様に不快感を与えてしまいます。
よって、「お客様に寄り添って的確な商品を提案し、購入につなげる」ことこそが、販売員の役割です。
そのため、お客様と良好な関係を築き、ニーズを引き出す力が欠かせません。

具体的には、ヒアリング力や提案力が重要です。

というのも、お客様は「あの商品が欲しい」と明確な目的を持って来店するとは限りません。大半は「何となく気になるから」のように、ふらりとやってきます。

極端に言うと、ニーズが明確な人は接客しなくても買ってくれます。
しかし、明確な目的のない人は、潜在的なニーズを引き出して適切な商品提案をしないと購入には至りません。

したがって、ヒアリング力や提案力といったコミュニケーション能力の高い人は、販売員に向いています。
お客様と良好な関係を築ける人は、自分宛てに来店する顧客を獲得しやすいため、やりがいやモチベーションだけでなく、売上アップにもつながりやすいです。

【臨機応変に対応できる人】
販売員の業務内容は、接客やレジ、電話対応といった、お客様の対応だけではありません。商品整理や品出し、ディスプレイなど多岐に渡ります。

セールなどの繁忙期や店舗の人員体制によっては、これらの仕事を同時進行することになりますし、同時に複数のお客様を接客しなければならないことも多いです。
柔軟に対応できないと、仕事が滞るばかりか、お客様が退店して機会損失を生み出すことにもなります。

そのため、販売員にはその時々の状況に応じて、適切な対応が取れる「臨機応変さ」が欠かせません。

はじめのうちは、優先順位づけも難しいでしょうし、どうすれば効率的に業務を進められるのかも分からないでしょう。
先輩販売員や店長の接客・動きを観察すると、どういう時にどういった行動を取るべきかが見えてきます。
日頃から周囲をよく観察して、取るべき行動を考えるようにすると、いざというときも慌てずに対応できますよ。

反対に、「人と話すのが苦手な人」や「土日祝休み希望の人」は、販売員向きではないです。
接客販売が仕事である販売員にとって、初対面の人とのコミュニケーションは避けて通れませんし、話をしないことには何も始まりません。

また、ショップの売上は土日祝日など、世間一般では休みとなる日が書き入れ時です。
基本的に土日祝日は出勤、休日は平日に取ることが多いため、土日祝休みを希望している人にとってはストレスを感じるでしょう。
ただし、「予約を取りやすい」「休日よりも割安」といった平日休みならではのメリットもあるので、「働いてみたらあまり気にならなくなった」という人も多いです。

アパレル販売員の収入は、日本人の平均年収と比較すると低めの水準です。
しかし、成果主義の企業が多いため、頑張り次第ではスピード出世や大幅な年収アップも夢ではありません。

条件の良い企業選びをするには、残業代の取り扱いや手当の種類、賞与など、給料に関連する項目もしっかりとチェックしましょう。
さらに、福利厚生も働きやすさに直結する重要な事項です。企業選びの判断基準にもなるため、求人情報はすみずみまで確認してくださいね。

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