転職の相談は誰にすべき?おすすめの相談相手やサービスも詳しく紹介
転職は人生の転機ともいえる大きなイベントのひとつです。最終的に決断するのは自分ですが、悩みを打ち明けたりアドバイスが欲しくなるのは不思議なことではありません。
そんな不安な転職活動では、誰かに相談したいと考える人も多いでしょう。
そこで今回は、転職者によくある相談内容やおすすめの紹介相手などを紹介します。
- 転職する人によくある相談内容
- 転職の相談におすすめの相手
- 転職相談をする前に気をつけたいポイント
- 転職相談ができるサービス3選
実際に相談する前に、相談相手に向いている相手やポイントを確認しましょう。
転職する人によくある相談内容とは?
転職を希望している人は、どのような悩みを持っているのでしょうか。さまざまな悩みがありますが、中でも多くの転職者に共通している主な相談内容を紹介します。
それぞれの特徴と具体的な内容を見ていきましょう。
給与に不満がある
転職希望者の多くは、現状の給与に不満を持っています。その人の能力不足が原因で給与が上がらないこともあるため、安易に転職へと踏み切るのは危険です。
具体的に給与が上がらない原因には以下のような例が考えられます。
- 給料が低い業界・職種である
- 勤務年数や年功序列が給料額に関係している
- 企業の評価体制に穴がある
- 人為的に正当な評価がもらえない
成果に見合わない給料で、正当な評価が得られないと感じるときは、よりハイランクの企業へ転職するのもひとつの手です。
転職する前に、今の自分のスキルではどれくらいの給与が相当なのか、第三者に見極めてもらうのもおすすめです。
残業がある・休みが取れない
過度な労働は、その人の健康を害することがあります。プライベートとのバランスを良好に保てる働き方は、本人にもその周りの人にとっても大切です。
厚生労働省によると、36(サブロク)協定を締結している企業では、日常的な残業や休日出勤が考えられます。
過剰な労働時間を負っていると感じるときは、雇用契約の内容を見直してみましょう。
仕事にやりがいを感じない
仕事でやりがいを感じられないと、モチベーションが保てないことがあります。仕事にハリがなく、在籍する企業の将来性に不安を感じて転職を検討する人も多いでしょう。
どのようなポイントでやりがいを感じられるかには個人差がありますが、キャリアプランを見直し転職活動に活かすと、転職後のミスマッチを防げるでしょう。
人間関係のトラブル
仕事をするうえで、他者とのコミュニケーションは避けて通れません。周囲の人間関係が良好でないと業務にも支障が出るため、転職の検討材料のひとつになることが多いです。
ただし、転職先で必ずしも関係性が好転するとは限らないため、一度今の職場の人事へ相談するなど、転職前の対策もおすすめします。
また転職先の人間関係は事前にわかりにくいことがあるため、エージェントを利用するなどして企業の情報をあらかじめ収集しておきましょう。
転職の相談は誰にすべき?おすすめの相談相手とは
転職に悩んだとき、頭に浮かぶ相談したい相手は人それぞれです。すぐに相談できる人が近くに居る人もいますが、中には周囲に相談できる人が居なくて転職に踏み切れないこともあるでしょう。
ここでは、おすすめの相談相手を紹介します。
- 転職に成功した職場の人
- 社外の業種や職種が同じ人
- 転職エージェントや公的機関
それぞれの相談相手の特徴や、メリットを見ていきましょう。
転職に成功した職場の人
同じ職場に転職で成功した人がいる場合、境遇が似ていることも多く相談しやすいでしょう。より身近な実体験からなる転職のポイントを得られることもあります。
- 似ている状況を元にアドバイスが得られる
- 転職活動のリアルがわかる
- おすすめの転職サイトやエージェントを紹介してくれる可能性がある
話しやすい相手なら、おすすめの業界や求人サイトなどを聞き込むチャンスもあります。また、実際に利用した転職エージェントやサイトを教えてくれる可能性もあるでしょう。
転職支援サービスは数多くあるため、実際に利用した人の口コミは貴重な判断材料です。
社外の業種や職種が同じ人
社外にも似ている仕事をしている知人が居れば、社内に漏れる心配も少なく相談することができます。転職の際の境遇も似ていることがあるため、自分の転職活動のビジョンを構築しやすいでしょう。
- 業種や職種の現状把握ができる
- 求められる人物像がわかる
- 転職先を紹介してもらえる可能性がある
人脈を広げるために業界人が集まるセミナーなどに積極的に参加するのもおすすめです。
転職エージェントや公的機関
周囲に相談できる相手がいないときや、より専門的な視点からアドバイスを受けたいときは、転職エージェントやハローワークなどのサポートを利用するのも良いでしょう。
求人活動の支援まで行ってもらえるサービスもあるため、仕事をしながらの転職活動で時間が限られている人は、相談することをおすすめします。
また、公的機関や転職エージェントでの相談は無料で利用できます。
転職の相談相手としておすすめしないのはどんな人?
転職について相談するとき、身近な人に話したくなりますが注意が必要なこともあります。転職の相談相手にはあまり向かない人をチェックしておきましょう。
現職の上司や同僚
転職を考えていることは、会社の同僚や上司には言わない方が良いでしょう。転職の引き止めや、態度の変化、思わぬ情報の漏洩などが考えられます。
上司に転職の話をするのは、内定が出て転職が現実になった後で十分遅くありません。退職届の提出期日は会社によって規定がある場合もあるため、転職活動前に確認しておきましょう。
友人
仲の良い友人は親身になって話を聞いてくれる相談相手の一人です。転職活動がうまくいかずに愚痴などを聞いてもらえるのは良いですが、間違った知識やアドバイスが混ざってしまうこともあります。
よって、すべての意見を鵜呑みにしないよう注意しましょう。また、得た情報の取捨選択は必要です。
家族や恋人
友人同様、家族や恋人も転職など自分の不安を相談するには信頼できる相手ですが、専門性には欠ける面があります。具体的なアドバイスを求めるには、注意が必要です。
転職後に収入の減少が考えられる場合など、自分の意思とは反した家族の意見が押し通されることも考えられるでしょう。
転職による給与や休日、パートナーの協力などについては相談する必要がありますが、仕事面での相談は向いていないことが一般的です。
転職相談をする前に気をつけたいポイント
事前準備なく転職相談した場合、問題点を解決できなかったり時間を無駄にしたりすることがあります。転職相談をより良いものにするために、事前準備は欠かせません。
ここでは、転職を相談する前に気をつけておくべき点について紹介します。
具体的な転職理由や悩みを明確にする
相談する前に、具体的な転職理由や悩みを明確にしておくのがおすすめです。
給与が不満であることや、勤務地を変えたいなど、転職を考える主となっている事案を整理しましょう。悩みが具体的であればあるほど、解決策を導きやすくなります。
悩みを解決したいのか話を聞いてもらいたいのか明確にする
転職の話を聞いて欲しいとき「相談に乗って欲しい場合」と「愚痴を聞いて欲しい場合」のふたつのパターンに分かれることが多いです。
本気で転職を検討している場合は、転職のプロや適格なアドバイスがもらえる人に相談するのが良いでしょう。
ただの愚痴を言いたい場合、親身にアドバイスする方は疲れてしまいます。その後、本気で転職を決意したときには相談に乗ってもらえないこともあるでしょう。
転職相談ができるサービス3選
転職で知りたいことがあっても、身近な相談所が分からない人もいるでしょう。転職相談ができるサービスには以下のような機関があります。
- 厚生労働省
- ハローワーク
- 転職エージェント
それぞれの内容を詳しく見ていきましょう。
厚生労働省
厚生労働省は「求職者支援制度」という、再就職、転職、スキルアップを目指す人への支援を行っています。
離職してから雇用保険を受給できない方、収入が一定額以下の在職者なども対象となり、給付金の支給要件に満たなくても、無料の職業訓練を受講することができます。
ハローワーク
転職のプロと聞いて、多くの人が頭に浮かぶ公的機関がハローワークではないでしょうか。ハローワークは求人紹介だけでなく、職業訓練など多くの転職支援を無料で受けられるのが魅力です。
ハローワークでは転職についての悩みから、仕事の探し方や自分に向いている仕事についても相談に乗ってもらえます。
転職エージェント
転職エージェントは、求人紹介だけでなく転職相談も対応してくれます。さらに相談に乗ってくれるのは、プロのキャリアアドバイザーです。
そのため、数多くの転職成功者を見てきた経験から転職について意見してくれます。
また、転職エージェントには企業担当者や業種・職種別の専門アドバイザーが在籍していることもあります。
より深い情報がもらえるため、現職にとどまっておいた方が良いのか転職することで改善されるのかがはっきりするでしょう。
転職の相談ができる厚生労働省の取り組みをご紹介
厚生労働省は「求職者支援制度」という、再就職、転職、スキルアップを目指す人への支援を行っています。
月10万円の給付金を貰える
再就職、転職を目指す一定の条件をクリアした方に、月10万円の生活支援の給付金が受給されます。主な対象者は以下の表にまとめました。
離職者の方 |
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在職者の方 |
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離職して雇用保険を受給できない方以外にも、収入が一定額以下の在職者の方などが、給付金を受給することが可能です。
また、この条件以外にも給付金の支給要件がいくつかあります。
- 本人収入が月8万円以下
シフト制で働く方などは月12万円以下 - 世帯全体の収入が月40万円以下
- 訓練の8割以上に出席する
(病気や仕事など以外の理由で訓練を欠席した場合、給付金は日割りで支給します) など
無料で職業訓練を受講できる
求職者に対して、無料の職業訓練も実施しています。
基礎 | ビジネスパソコン科、オフィスワーク科など |
IT | WEBアプリ開発科、Android/JAVAプログラマ育成科など |
営業・販売・事務 | OA経理事務科、営業販売科など |
医療事務 | 医療・介護事務科、調剤事務科など |
介護福祉 | 介護職員実務者研修科、保育スタッフ養成科など |
デザイン | 広告・DTPクリエーター科、WEBデザイナー科など |
その他 | 3次元CAD活用科、ネイリスト養成科など |
訓練期間は2か月から6か月で、パートタイム労働者などを対象にした訓練コースは2周間のものもあります。
各自治体によってコースの人数に限りがある場合があるので、チェックしてみてください。
- ハローワークに求職の申込みをしていること
- 雇用保険被保険者や雇用保険受給資格者でないこと
- 労働の意思と能力があること
- 職業訓練などの支援を行う必要があるとハローワークが認めたこと
他にも職業訓練を受講する要件もあるので、当てはまるか確認しましょう。
就活サポートの充実
職業訓練開始から、訓練が終わったあとまでハローワークが就職活動を支援してくれます。
令和2年度は、全国で2万人以上の方が訓練を受けていて、サポートも充実しています。
転職エージェントに相談するメリット
最近は、転職サービスを利用する転職者が増えています。転職エージェントに相談するとどのようなメリットがあるのでしょうか。主なメリットには以下の4つが挙げられます。
- サービスによっては転職先を紹介してもらえる
- 専門家目線で意見がもらえる
- 転職しない方が良いケースも教えてもらえる
- 転職市場についても教えてもらえる
それぞれについて、詳しく解説していきます。
メリット①サービスによっては転職先を紹介してもらえる
転職エージェントの中には、求人紹介やスカウトサービスを実施している場合もあります。
キャリアアドバイザーとの面談で希望条件や経歴を伝えておくことで、条件に見合う厳選された求人案件を受け取れるでしょう。
また、取り扱っている求人内容は転職エージェントによって異なるため、合った求人がない場合は、ほかのサービスと並行して探すのもおすすめです。
メリット②専門家目線で意見がもらえる
転職エージェントには、多くの転職者と関わってきた専門スタッフが在籍しています。
アドバイザーが合わないときは担当者を変えてもらうこともできるため、自分に合ったアドバイザーと転職活動ができます。
メリット③転職しない方が良いケースを教えてもらえる
すべての転職検討している人が、転職をするのがベストだとは言い切れません。中には、転職せずに現職での改善を試みる方が得策であることがあります。
どのような場合に転職しない方が良いのかは、経験値豊富なアドバイザーだからわかると言えるでしょう。
メリット④転職市場について教えてもらえる
転職エージェントは、企業側にも多くのパイプを持っています。そのため業界の人材市場にも精通していることが多く、転職時期や業界の現状などを把握しています。
転職しようと思っている業界が将来伸び悩むであろう業界の場合は、転職を要検討するべきでしょう。
転職相談もできる!おすすめの転職エージェント3選
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対応エリア | 全国 |
出典:ビズリーチ公式
よくある質問
転職することについて否定的な意見を言われても気にする必要はありません。会社から「そんなことだったらどこに行っても通用しない」と言われることもありますが、それは会社の都合でしかないです。自分が辞めたところで誰か新しい人が穴を埋めてくれます。そのため、転職しないままでいることで成長できない、給料を上げるチャンスを逃すといった方が悪影響なのです。
転職の相談は必ずしも誰かにしなければいけないというわけではありません。自分の中で「絶対に転職する」というように意志が固い場合には、その必要はないと言えます。自分の意思が固まっているにもかかわらず、他人に助言を委ねてしまうと気持ちが揺らいでしまうかもしれません。自分から成長できるチャンスを逃してしまわないためにも、しっかり状況を把握しておきましょう。
まとめ
転職の決断は大きなものです。家族や友人へ相談するのも良いですが、その場だけでは解決しない相談もあります。そのとき頼れるのが専門知識を持った第三者のアドバイスです。
転職の意思が薄い人や、転職に関する素朴な相談を望む人には厚生労働省のおしごとアドバイザーをおすすめします。ハローワークは職業訓練など対面での手厚いサポートが魅力です。
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